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ED治療薬に関する意識・実態調査/4社合同調査

偽造レビトラ錠に注意しましょう。

ネット購入者の落とし穴。
「自分だけは大丈夫」と甘い認識

ED治療薬使用者の購入ルートによる偽造品への意識・実態の違いを調査

国内でED(勃起不全)治療薬を製造・販売している4社(ファイザー株式会社、バイエル薬品株式会社、日本新薬株式会社、日本イーライリリー株式会社)は、2011年2月25日から3月2日にかけて、全国のED治療薬使用者を対象に偽造ED治療薬に関するインターネット(以下、ネット)調査を実施しました。

  • ED治療薬の偽造品がネット上に出回っていることを使用者全体の9割以上が認識
  • ネット購入者の75%が偽造品と本物を自分では区別できないと思うと回答
  • 自分がネットから購入したED治療薬は本物だと思うと約9割が判断
  • ネット購入者の多くは偽造品による健康被害のリスクを認識せずに薬を使用
  • 4割がネットから購入したED治療薬で副作用を経験、その際に9割が副作用を放置

偽造品の存在に対する認識

ED治療薬の偽造品がネット上に出回っていることを使用者全体の9割以上が認識しているにもかかわらず、自分がネットから購入したED治療薬は本物だと思うが約9割と甘い判断

偽造品の存在に対する認識 偽造品の存在に対する認識

「ネット上にED治療薬の偽造品が出回っていると思うか」尋ねたところ、ネット購入者の97.5%、医療機関受診者の97.2%が「はい」と回答しました。ED治療薬の偽造品の存在はネットでの購入経験の有無に関係なく共通認識として浸透していることがわかります。

さらに、「ED治療薬の偽造品と本物を区別できると思うか」尋ねたところ、医療機関受診者の95.1%が識別の困難さを認識し、ネット購入者の75.4%も「区別できない」と回答しました。しかし、ネット購入者に対して、「直近で自身が購入したED治療薬が本物だと思うか」尋ねたところ、87.7%が「はい」と回答しました。

ネット上に偽造品が出回っていることを認識し、偽造品が区別できない事を知りながらも、そのほとんどが自分の購入しているED治療薬は本物と考えており、自身が購入しているサイトの安全性に対して過信している状況がうかがえます。

ネット購入のリスクに関する意識

ネット購入者の2人に1人が偽造品による健康被害のリスクを認識せずに薬を使用

ネット購入のリスクに関する意識 ネット購入のリスクに関する意識

偽造ED治療薬が持つリスクに対する認識を尋ねたところ、「健康被害がでる可能性がある」に対して、医療機関受診者の60.8%が、「そう思う」(非常にそう思う+そう思う)と回答しました。
その一方で、ネット購入者では1/3の20.3%と、健康被害のリスクを十分に自覚せずに治療薬を使用している状況が分かりました。
また、「そう思う」と回答した人の割合は「効果が全くない可能性がある」で25.0%、「何が含まれているか保証されていない」でも34.0%に留まっており、偽造品の実態に対するネット購入者の認識の甘さがうかがえる結果となりました。

副作用症状の経験

4割がネットから購入したED治療薬で副作用を経験、その際に9割が副作用を放置

副作用と思われる症状の経験
副作用症状が出た際の対応
副作用症状が出た際の購入状況

ネットで購入したED治療薬を使用して副作用と思われる症状が出た経験があるか尋ねたところ、症状が出たことがあるネット購入者は42.8%に上りました。また、その際の対応を尋ねたところ、9割が「ほっておいた」と回答しました。こうした状況が、健康被害のリスクに繋がると同時に、ネットで販売されるED治療薬の健康被害の実態が把握できない原因の一つにもなっていると考えられます。
また、副作用と思われる症状が出た経験のあるネット購入者の約7割は「継続して同じサイトで購入している」と回答しており、ネット購入者の多くが、自己判断で購入を継続している状況がうかがえます。

今回の調査の結果、多くのネット購入者はED治療薬の偽造品がネット上に出回っていることを認識しているにも関わらず、自身の購入したED治療薬に対しては、本物であると過信して使用していることが分かりました。また、偽造品のリスクに対しての認識も低く、副作用が出ても放置するなど、健康被害の原因とも言えるような利用実態が明らかになりました。

対象 ED治療薬の使用経験がある30歳以上の男性で、2010年7月以降に
ED治療薬を病院・クリニックまたはネットで購入した人
サンプル数 564人
サンプル構成 ネット購入者
(病院・クリニックでの購入経験なし/ネットでの購入経験あり) 276人
医療機関受診者
(病院・クリニックでの購入経験あり/ネットでの購入経験なし) 288人
調査方法 インターネット調査
調査地域 全国
調査期間 2011年2月25日〜3月2日